何を売っている会社か ── GPU を遊ばせないための土台

WEKA の顧客は、AI を動かすために GPU を買った会社です。その会社の困りごとから見ていくと、WEKA が何を売っているかが分かりやすくなります。

AI は、GPU という計算機の上で動きます。GPU は高価で、供給が追いつかず、手に入れても電力と設置場所の制約がつきます。ところが、そこまでして手に入れた GPU も、すべての時間を計算に使えているとは限りません。学習ではデータが届くのを待ち、推論では過去のやり取りの計算結果（KV キャッシュと呼ばれます）を置くメモリが足りず、捨てて計算し直す。どちらも、GPU が本来の計算をしていない時間です。GPU を買った会社からすれば、投資した機械が働いていない時間、と言い換えられます。

WEKA の商売は、この「GPU が遊ぶ時間」を減らすことにあります。同社は求人票の会社紹介でも、自社の製品を「GPU の稼働率を最大化する（maximizes GPU utilization）」ものと説明しています。中心製品の NeuralMesh（ニューラルメッシュ） は、汎用のサーバーやパブリッククラウドの上で動く、ソフトウェアで定義された分散ストレージで、GPU サーバーにいかに速くデータを供給し続けるかに特化しています。2025年3月に発表した Augmented Memory Grid（拡張メモリグリッド） は、推論で足りなくなる KV キャッシュを GPU のメモリから高速ストレージへ逃がし、GPU のメモリを実質的に広げる機能で、2025年11月から商用提供されています。AI の重心が「学習」から「推論」へ移るにつれ、会社の軸足もこちらへ寄っています。

「ストレージ会社」と呼ぶのは、間違いではないが足りない

読者がいちばん誤解しやすい点を片づけておきます。会社自身も NeuralMesh を「ストレージシステム」と呼んでいますから、「ストレージの会社」という説明は間違いではありません。ただし、ふたつの意味で足りません。

ひとつは、NAS や SAN といった従来型のストレージ装置を売る会社ではないこと。2026年に入って、会社は自らを「AI のデータとメモリの基盤（AI data and memory infrastructure）」と名乗るようになりました（2025年までは「AI ネイティブのデータプラットフォーム」）。

もうひとつは、ソフトウェアだけの会社でもないこと。自社で設計した機器 WEKApod も販売しており、2026年7月には第3世代を発表しています。さらに後述するように、他社の製品に自社ソフトを組み込んで供給する OEM 事業もあります。「ソフトが中核で、売り方は機器も組み込みもある会社」というのが、営業として説明するときの正確な像です。

どんな規模の会社か

WEKA は2013年に創業したイスラエル発の企業です。共同創業者の3人は、2008年に IBM に買収されたストレージ企業 XIV の出身で、CEO の Liran Zvibel 氏もその一人です。本社は米国カリフォルニア州キャンベル（シリコンバレーの南端、サンノゼの隣）にあり、開発拠点はテルアビブとインドのベンガルールにあります。2026年10月時点の自社サイトによれば、従業員は500人超、取得した特許は170件超です。

資金面では、2024年5月の Series E で1億4,000万ドルを調達し、企業価値は16億ドルと発表されています。投資家には Valor Equity Partners、Generation Investment Management、Norwest Venture Partners に加えて NVIDIA が名を連ねます。売上の規模について会社は、年間経常収益（ARR）が2024年に1億ドルを超えたと述べています（同社の広報による数字で、第三者の確認はありません）。会社は求人票で自らを「上場準備段階（pre-IPO）」と紹介しています。

業界内の位置づけを整理すると、WEKA は AI 向け高性能ストレージの新興勢です。調査会社 Gartner のマジック・クアドラント（ファイル・オブジェクトストレージ部門・2024年版）では「Visionary（ビジョナリー）」に置かれました。報道で競合として並べられるのは VAST Data、DDN、Pure Storage、NetApp、Hammerspace といった企業です。

NVIDIA との距離と、性能の数字の読み方

NVIDIA は WEKA の出資者であり、2024年9月には NVIDIA Cloud Partner 向けの高性能データストアとして WEKA を認定、2026年3月には NVIDIA の新しいストレージ参照設計（STX）に NeuralMesh が組み込まれると発表されました。一方で、その STX の提携先には VAST Data、DDN、NetApp、Dell、HPE など10社以上が並んでいます。NVIDIA に近い会社のひとつ、ではあっても、NVIDIA の公式ストレージではない。ここは過大に語らないほうが、読者にも会社にも誠実です。

性能についても同じです。会社は2026年6月に Oracle Cloud Infrastructure 上での検証結果を発表し、同社によれば、同時に扱えるユーザー数は約600人から5,000人超へ、処理量（1秒あたりに処理するトークン数）は約10倍になったとしています。ただし、比較の相手は KV キャッシュを DRAM までにしか置かない構成（同社の言う「DRAM-only」）であり、他社のストレージ製品との比較ではありません。H100 を積んだ9台のサーバーで行ったベンチマークを、同社と OCI の共同検証として発表したもので、第三者が再現した数字ではありません。筆者はこの数字を疑っているわけではありませんが、売る側に立つなら「何倍」を条件込みで説明できる必要があります。

どう売っている会社か ── パートナー優先

営業職の読者にとって、製品の良し悪しより気になるのは「どう売る会社か」でしょう。ここは会社の公言があります。WEKA は2023年に代理店向けプログラムを発表した際、販売方針を「代理店主導・パートナー優先」と明言しました。代理店は WEKA から直接仕入れることも、サーバーメーカーやクラウド経由で仕入れることもできる設計です。

経路を具体的に見ていきます。

• クラウドのマーケットプレイス：AWS、Microsoft Azure、Google Cloud、Oracle Cloud の各マーケットプレイスで提供されています。2022年の時点で、取引の4割強がパブリッククラウド経由だったと報じられています。
• OEM（他社製品への組み込み）：日立ヴァンタラが2020年から WEKA のソフトを自社製品「Hitachi Content Software for File」に組み込んで販売しており、2026年3月の日立ヴァンタラ日本法人の発表にも同製品が登場します。つまり現在も続いています。ただし日立は競合の Hammerspace とも提携しており、独占的な関係ではありません。
• サーバーメーカー：Supermicro、HPE、Lenovo が WEKA を載せた構成の資料や製品ページを公開しており、Dell のサーバーとの共同の構成も WEKA が発表しています。
• ネオクラウド：GPU を専門に貸し出す新しいクラウド事業者（ネオクラウドと呼ばれます）との提携が、2025年以降に目立ちます。Nebius とは2025年6月に提携し、2026年9月には共同でベンチマークを公開。インドの Yotta、マレーシアの YTL AI Cloud、シンガポールの Singtel 系 RE:AI（2026年6月に覚書）などが続きます。

そして、日本の読者にいちばん近い接点です。ジーデップ・アドバンスが2021年7月から国内で WEKA を取り扱っており、2025年1月に公表した同社の決算資料にも、海外の取引先として WEKA の名があります。トゥモロー・ネットにも製品ページがあり、日立ヴァンタラは前述の OEM 製品を国内で提供しています。一方、日本の顧客事例は、2026年10月時点で公開されていません。

ここから筆者が読み取るのは、次の構造です。ソフトウェアの会社なのに「ストレージの棚」で売れているのは、OEM と自社機器があるからです。日本にも、営業の1人目が入る前から取扱先はある。ただし顧客事例はまだ無く、パートナーの網はこれから広がっていく途中と見るのが自然です。日本の1人目の営業は、パートナーの網が広がるのと並行して、その上で自分の案件を作っていく仕事になる、と見られます。

日本はいま、どの段か ── 求人から読む

まず、公開情報で見える日本の姿です。WEKA の自社サイトの拠点一覧に日本はなく、日本語のサイトもありません。法人登記も、筆者が調べた範囲では確認できませんでした。一方で、採用ページの勤務地には東京があり、2026年1月に大阪で開かれたスーパーコンピューティングの国際会議 SCA/HPCAsia 2026 ではゴールドスポンサーとして出展し、CTO が講演しています。アジア太平洋では2021年に拠点の開設を発表し、2023年には同社が「アジア太平洋で最初」とする地域オフィスをソウルに開いています。

次に、求人です。外資系企業の日本法人の立ち上げ方は、提携のプレスリリースより、どの職種を、どの順番で募集したかから読むほうが正確です。提携は発表されますが、営業チームの立ち上げは発表されないからです。

WEKA の採用システムを2026年10月14日時点で見ると、全世界で54件の求人があり、日本向けは2件です。

日本ではセールスエンジニアが先に立ち、2か月後に営業職が出ています。しかもその営業職の求人票には「日本で最初の営業職（our first Sales Executive in Japan）」と明記されています。韓国はすでに拠点があり、技術職と保守の補充に入っている。台湾は OEM/ODM 向けの営業と技術職。インドはサポートと技術営業の補充です。アジア太平洋の求人の中で「最初の営業職」と明記しているのは、日本の求人票だけです。

営業職の求人票をもう少し読むと、「戦略パートナーや VAR（付加価値再販業者）と共同で案件を進める」と「新規顧客を自ら開拓する」の両方が求められています。一方で、パートナーを開拓し管理すること自体は要件に入っておらず、チャネル専任の職も日本にはまだ出ていません。前節の販売方針と重ねれば、パートナーの開拓は別の手で進み、1人目の営業は、増えていくパートナーと共同で案件を作りながら、自分でも新規を開拓する、ということになります。パートナーが案件を持ってきてくれるのを待つ役回りでも、パートナー網を自分で作る役回りでもありません。求人票の要件は、IT 営業の経験5年以上、ストレージとネットワークの技術的な理解、新規開拓の実績、出張が可能なこと。日本語の求人票もあり、英語は「歓迎」の扱いです。

なお、立ち上げ期の会社の組織は、1年後には変わっています。本節の記述は2026年10月時点のものです。

「立ち上げ期の1人目に入るときの見方」（評価の考え方・面接で見られそうな点・向いている人）は、会員専用情報欄に置いています。

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